お店選びの前に
 
 良いリフォーム会社とは
    納得のいくリフォームをするには、「良いリフォーム会社」を選ぶことが何より大切です。
みなさんもチラシやタウンページ、インターネットなどでよく目にすると思いますが、巷にはたくさんのリフォーム会社が溢れています。大手リフォーム会社から中小リフォーム専門店、イラスト地場の工務店、各種専門工事店etc……。しかし、これらのリフォーム会社がすべて「良いリフォーム会社」とは限りません。残念ながらレベルの低いリフォーム会社は少なくありませんし、経験の浅い素人同然のリフォーム会社もあります。間違ってもそういうリフォーム会社には頼みたくないものですね。
それでは、「良いリフォーム会社」とは、どんな会社なのでしょうか?
具体的に「良いリフォーム会社」の条件をあげてみましょう。
     
 
 良いリフォーム会社の条件
 
1.リフォーム会社としてのキャリアが長い 7.過去の施工写真が見られる
2.しっかりした提案力・設計力がある 8.見積書が明快
3.常に工事体制を整備・強化している 9.書面サービスが充実している
4.経験豊富な現場監督がいる 10.アフターサービスがしっかりしている
5.地元客が多い 11.万一に備え各種保険に加入している
6.リピーターや紹介客が多い 12.建設関連の団体・グループに加盟している
   
 1.リフォーム会社としてのキャリアが長い
リフォーム業ほどキャリアが必要な商売はありません。リフォーム工事は、何もないところから家を建てる新築工事よりもはるかに難しいといわれ、たとえ新築工事の実績豊富な業者であっても、必ずしもリフォーム会社として優秀とは限りません。最近は「リフォームが儲かりそうだ」と新規参入してくる会社が目立ちますが、そういう経験の浅いリフォーム会社ならなおさらです。
やはり長い時間をかけ、研究、工夫を繰り返し、時には失敗もしながら経験を積んだ、キャリアの長い会社をお薦めします。具体的には10年程度を一つの目安としてください。
   
   
 2.しっかりした提案力、設計力がある
質の高いリフォームをするためには、まず質の高いリフォームプランが立てられなければ話になりません。それには、お客さんとのさまざまなやり取りの中から、要望を聞き出し、必要なことを考え、それを形にしていく提案力、設計力が必要となります。
提案力や設計力は、リフォーム会社としてのキャリアも大きく関わってきますが、もっと分かりやすい指標として、どのような資格を有しているかをチェックするのも方法のひとつです。
資格には用途によってさまざまな種類があります。例をあげると、リフォーム関連の資格として「増改築相談員」「マンションリフォームマネージャー」、コーディネート関連の資格として「インテリアコーディネーター」「インテリアプランナー」、設計関連では「一級建築士」「二級建築士」、設備関連では「キッチンスペシャリスト」、また福祉と住宅を結びつける資格として「福祉住環境コーディネーター」というのもあります(参考:資格の種類)。
こうした資格を取得しているということは、一定の知識レベルをクリアしているという証明になります。しかし、資格を持っていても現場での経験が少なければ「机上の空論」ということにもなりかねません。資格があるからといって盲信せず、あくまでリフォーム会社選びの一つの基準として考えましょう。
   
   
 3.常に工事体制を整備・強化している
建設業というのは、その建設業許可の種類をみても分かる通り、非常に多くの専門工事から成り立っているものです。それはリフォーム業も同じで、住宅リフォームの場合は一般的に20業種以上の専門工事が必要となります。当然ながら1社のリフォーム会社のみですべての工事に対応できませんので、多くの専門工事を外注することになります。つまり、下請の工事店へ工事を依頼するわけです。
言うまでもなく、実際に工事をするのは下請工事店です。その技術レベルが未熟だったり、いい加減だったりすれば、せっかくの良いプランでも、いくら良い材料を使っていてもダメなリフォーム工事となってしまいます。「良いリフォーム会社」であれば、そうした下請の工事店に対しても、しっかり管理し、もし思い通りのレベルに達しない業者があれば、指導、あるいは違う業者に替えるなど常に工事体制の整備・強化に力を入れています。
   
   
 4.経験豊富な現場監理者がいる
工事体制というのは、単に腕の良い業者や職人を揃えればいいというわけではありません。その業者達を指揮し、一つにまとめ、工事を進行させる人がいて、はじめてリフォームはうまくいくのです。このような人のことを現場監理者といいます。
現場監理者の役割は、現場職人の指揮・監督はもちろん、工程のチェック、追加工事の打合せ、思いがけない事態への対処など、工事に関するあらゆる面に及びます。この現場監理者の能力次第で、現場の仕上がり具合は大きく違ってくるといえます。
しかし、リフォーム会社の中には、こうした大事な現場監理までを下請業者任せにしてしまうところもありますし、自社で現場監理は行うものの、素人同然の若手営業マンが営業活動の延長上で監理までを担当するというところもあります。
自社で現場監理を行うということはもちろん、経験豊富な現場監理者がいるかどうかも「良いリフォーム会社」としての大事な要素といえるでしょう。
   
   
 5.地元客が多い
リフォーム業は地域密着型ビジネスといわれます。つまり、その地域からの厚い信頼を得て、はじめて成り立つ商売なのです。そういうリフォーム会社なら、自然と地元客は多くなるでしょう。
   
   
 6.リピーターや紹介客が多い
一度頼んだリフォーム会社が満足のいくリフォームをしてくれれば、次にまたリフォームするときも、自然と同じリフォーム会社に頼むようになると思います。また、もし知り合いでリフォームを検討している人がいれば、「良いリフォーム会社があるよ」とそのリフォーム会社を紹介してあげるに違いありません。つまり、リピーターや紹介客が多いということは、それだけ質の高いリフォームを行っているということの表れです。これは「良いリフォーム会社」といえる重要な条件といえます。
   
   
 7.過去の施工写真が見られる
過去の施工写真というのは、リフォーム会社の実績の証明です。「良いリフォーム会社」なら、そうした過去の実績は自信をもって見せてくれます。
また、過去の施工写真からは、リフォームの仕上がり具合、どんな材料をつかっているか、お客さんの要望にどのように応えたかなど、そのリフォーム会社のリフォームに対する考え方が伺えます。注文する前には、なるべく多くの施工写真を見せてもらうよう心掛けましょう。
   
   
 8.見積書が明快
よく「ドンブリ勘定」といわれるように、建設業界の金銭感覚ほど大雑把なものはありません。例えば、新築住宅の場合には、1坪当たり50万円とか45万円とか、間取りプランや使用する材料など何も仕様が決まっていない段階で価格が決まっていきます。当然見積書も大雑把なものが多く、「大工工事一式」「設備工事一式」という項目が並びます。
何もないところから家を建てていく新築工事では、それもある程度通用しますが、解体後にどんな問題が生ずるか予測もつかないリフォームで、このような見積書を出されてはたまりません。どんな材料を使用するのか、どこまでが見積書の工事範囲でどこから追加工事となるのかなどが事前に分からなければ、間違いなくトラブルの原因となるでしょう。
「良いリフォーム会社」なら、「○○工事一式」というような大雑把な見積書ではなく、使用する材料や商品、職人の費用といった工事内容が明快で分かりやすい見積明細書を出してくれます。
ちなみに、見積明細書の項目の一つとして「諸経費」というのがあります。これは通信費、申請費、電気代、消耗品代、交通費など工事に関わる各種経費が含まれていますが、この金額があまりに大きすぎる見積書は、「諸経費」で不当な利益を得ている可能性があるため注意が必要です。「諸経費」の目安としては、現場状況によっても変わってきますが、全体の見積金額の5〜10%程度が一般的です。
   
   
 9.書面サービスが充実している
リフォームは形のないものを売る商売です。そうした商売の特色上、リフォームでは口約束によって発生する「言った」「言わない」というトラブルが大変多くなっています。これを防止するためには、何といっても書面でのやり取りが最適です。
「良いリフォーム会社」なら、先にあげた見積明細書はもちろん、打ち合わせ時に使用する書類(打ち合わせシート等)、プランを説明するための提案書、契約時に交わす契約書、完成後にもらう保証書など、必要に応じて書面を使用してくれます。
リフォーム工事で契約書は大袈裟と思うかもしれませんが、金額の大きな工事や工事箇所が広範囲になる場合などはトラブル防止のために必ず交わすようにしましょう。
   
   
 10.アフターサービスがしっかりしている
どんな商品・サービスを売るビジネスでも、アフターサービスをしっかり対応してくれない会社は失格です。リフォームも同じで、アフターサービスは非常に重要です。
かかりつけのお医者さんがいるように、長年住み続ける住宅にも定期的にチェックしてくれるお医者さんが必要です。「良いリフォーム会社」とめぐり合い、そんなかかりつけのお医者さんとしてお付き合いできれば、後々まで安心です。
   
   
 11.万一に備え各種保険に加入している
家具や電化製品など家財道具を傷つけてしまったり、水漏れやガス漏れが原因の事故など、不測の事態が起こらないとは言い切れません。その内容によっては多額の賠償責任がリフォーム会社に発生することも十分考えられます。
こうした不測の事態に備えて、各種保険へ加入していることも、お客さんへの重要なサービスといえます。
   
   
 12.建設関連の団体・グループに加入している
建設業界にはさまざまな団体・グループがあります。リフォーム業者が集まる団体もあれば、専門工事業ごとにも団体が存在します。こうした団体には公的なものの他、メーカーが主導するグループ、有志が結集して立ち上げた私的なグループもあります。
具体的な活動内容を見ると、一般的に公的な団体では、加入業者数も多く情報量は豊富ですが、活動内容は通り一遍になるケースが多いようです。一方、私的グループの場合は、加入業者数は小数となりますが、共通の目的・目標を持った人が集まりますので非常に有機的な活動が行われているところもあります。
いずれにしても、団体への加入には一定条件が付されることになりますので、安心できる会社選びの一つの目安になるでしょう。
     
   
当サイトで紹介しているリフォーム会社は、上記項目に基づいて設定した独自の掲載基準をクリアしている会社のみとなっていますが、皆さん自身の目でも各登録リフォーム会社が「良いリフォーム会社」かどうかを判断していただけるように、「良いリフォーム会社の条件」に関する情報をできる限り公開しています。
     
<< リフォーム会社選びの最低条件 リフォーム会社選びのワナ >>
   
トップページへ